私は日本でも株を少し所有しているが、ある日、突然、ある企業の株価が半減したので、仰天してしまった。何が起こったのか、とインターネットで調べてみると、どうも株式を分割したらしい。株主への通知は私の日本国内の住所に郵送されるため、私は株式が分割されることをまったく知らなかった。

　アメリカでは、こうした株主への通知を電子メールで送付し、株主総会やその他の決議を代理人による議決行使という形でオンラインで投票できるようにする企業が増えている。こうしたオンラインでの株主通知や投票を専門に引き受けるドットコムも登場している。

　オンラインでの投票は、指定のウエブサイトに行って、株主決議に関する資料とともに、郵送または電子メールで送られてきた番号を入力し、議決内容を選択形式でクリックするだけだ。数分で完了する。

　インターネットだけでなく、電話で投票をできるようにしている企業も多く、その場合、指定のフリーダイヤルに電話をして、送られてきた番号を入力し、投票する。株主としても、株主向け通知書類を大量に郵送されるよりも、電子的に配布してもらった方が、コスト削減につながり、歓迎だ。

　日本の企業もメールで株主に通知をし、オンラインで投票をさせてくれれば、私もアメリカにいながらどこにいても、株主の権利である議決権が行使できるのだが。

有元美津世/東京新聞・中日新聞「アメリカ便り」2001年11月掲載
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