日本でも検討されている携帯電話のナンバーポータビリティサービス（契約電話会社を変えても携帯の番号をそのまま使える）が、韓国で１月１日、アメリカでは昨年11月末に開始された。

　これで利用者は、電話会社を変えるたびに番号が変わる不便から解放され、自由に電話会社を変えられるようになった--はずだったのだが、予想通り、サービス導入後、トラブルが続出している。

　依頼してから２時間半で簡単に番号が移行できるはずが、実際には数日どころか、１ヶ月かかったという例もあり（新しい番号を入手して通知した方が早い！）、うまく移行されない割合は６割以上に達した。

　新サービスの利用者は、これまで30万人ほどで予想より少ない。電話番号が自由に変えられても、アメリカの場合、携帯電話の契約は１〜２年で、途中解約をすると高い罰金を支払わされる。また、固定電話サービスとバンドルしたサービスを利用していると、携帯だけ別の会社に変えると高くつく。番号の変更よりも、こうした障壁の方が高いと思うのだが。

　私は、逆に電話番号がときどき変わることは歓迎なので、ナンバーポータビリティなど、とくに有償であればまったく必要ないと思っている。番号を変えることでセールスの電話を阻止できるからだ。固定電話の番号もときどき変える方がいいと思っており、変更した際に新しい電話番号の通知もしないことにしている。新しい番号の通知が必要な相手には、こちらから通知すればすむことだ。

　しかし、ナンバーポータビリティの導入を機に、電話会社が競合からの顧客獲得と既存顧客のキープを狙った販促合戦を開始したのは大歓迎。早速利用した。

有元美津世/東京新聞・中日新聞「電脳人」2004年1月掲載　
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