先月、引越しをした。これまでＣＡＴＶ会社（Ｃ社）の電話サービスを利用していたが、電話会社に比べ、月々の固定料が安く、無料でかけられる“地域内通話”の適用範囲も広く、満足していた。

　ところが、移転先のＣＡＴＶ会社では電話サービスを提供していない（ＣＡＴＶ会社は各地域独占のため、好きなＣＡＴＶ会社を選ぶことはできない）。

　地域内通話の範囲を確認しようと、地域電話会社（Ｓ社）のサイトに行ったが掲載されていない。顧客サービスに電話をすると、感じの悪い係員が出てきて「加入後でないとわからない」とはき捨てるように言う。どの会社に加入するかを決めるためにその情報が必要なのだ！いまだ地域通話網を独占していた頃の“殿様サービス“を続けているのか！

　元長距離電話会社（Ａ社）も地域内通話サービスを提供している。オンラインチャットの顧客サービスもあるし、同じ元独占公益会社でも少しはマシかと思い、同社を選んだ。しかし、電話線の接続に無愛想な作業員が現れ、なんと40分で165ドルという法外な料金を支払わされた。Ｃ社は無料で電話サービスも取り付けてくれたのに...

　Ｃ社の顧客サービスは週７日24時間営業だったが、Ａ社もＳ社も夜間や日祝日は休みだ。電話をすれば「電話が混み合っているのでかけ直せ」という案内。Ｃ社では自動通話折り返し機能を導入しており、電話番号を入力しておけば、折り返し電話をくれる。

　古い体質のままの電話会社が、テクノロジー企業に脱皮したＣＡＴＶ会社に市場シェアを奪われ、財政難に陥っている理由がよくわかった。

有元美津世/東京新聞・中日新聞「電脳人」2003年10月掲載　
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