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日本でも昨年から無料インターネット接続サービスが始まったが、アメリカではＤＳＬの無料接続サービスが開始されている。
ＤＳＬ（Digital Subscriber Line）は、既存の電話回線をした高速データ通信サービスで、新たに電話線を増やすことなく、インターネットをしながら通話ができるというメリットがある。
ＤＳＬサービスを無料で提供している企業では、収入をターゲット広告配信、つまりユーザーの個人情報を集めることによって個人の属性や好みに応じたターゲット広告を配信することによって得るという。しかし、ＤＳＬのコスト面から採算があうはずはなく、そのビジネスモデルの有効性を疑問視する声は高い。
インターネットがからむと、なぜかいろいろなものがタダになる。インターネット上には無料の電子メール、サーバースペース、ホームページ作成ツールやイントラネットツール、各種ソフトが満載。商品の送料を無料で提供するオンラインストアも増えており、インターネット接続サービスに加入すればコンピューターが無料、最新の音楽も無料でダウンロードできる。
それどころか、オンライン上で広告を見たり、一定のことをすれば、反対にお金をくれるというサイトもある。インターネット上の無料提供品や割引クーポンを集めた割引ポータルも登場している。私もそのポータルを利用して、口座を開設すれば100ドルくれるというインターネット銀行に口座を開設し、100ドル分購入すれば50ドル割り引くというサイトでオフィス用品を注文した。
エスカレートを続けるインターネットの無料・割引合戦。利益が出ているＥＣサイトがほとんどないのも無理はないかもしれない。
有元美津世/東京新聞・中日新聞「電脳人」2000年8月10日号掲載
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